昨今、社員数の縮小や固定費圧縮のためにオフィスの縮小移転を検討している企業がフリーアドレスを採用するケースが増えています。モバイル環境の整備で、 確かにフリーアドレスを実施しやすい状況にあるのは事実ですが、ワーカーの業務実態を把握せずにいきなりフリーアドレスに移行すると、賃料コストよりもさ らに大きなワーカーの生産性低減というコストが発生する結果になります。フリーアドレスが良いか悪いかということではなく、業務実態に合っているかという ことをまず見極めることが重要なのです。